【年金の繰り上げ・繰り下げ】ねんきん定期便を見て考えた！損益分岐点と「私」のリアルな老後戦略

こんにちは、知子（しるこ）です。

最近、日本年金機構から大きな封筒に入った書類が届きました。

中を開けると、これまで支払った期間や務めた場所まで事細かに記載されていて、「記載漏れや間違いはありませんか？」という確認のお知らせ。

正直、転職も経験していますし、昔の細かい記録なんて覚えていません…（笑）。

そんな中、一緒に同封されていたのが「65歳からの年金は、受給開始を繰り下げると増額できます」と大きく書かれたチラシでした。

受給開始時期は60歳から75歳まで自由に選べて、遅らせるほど受け取れる年金額が増えるとのこと。

……ですが、天邪鬼な私は「本当にお得なのかしら？」と疑ってしまったのです（笑）。

今回は、年金の繰り上げ・繰り下げのリアルな数字と、私がたどり着いた受給戦略についてお話しします！

1. 繰り上げ・繰り下げの基本ルールと受給額の変化

まずは基本をおさらいしてみましょう。

原則65歳からの受給を基準として、以下のように金額が変わります。

例えば、65歳時点での本来の受給額を「年額100万円」とした場合、受給開始年齢によってこれだけの差が出ます。

数字だけ見ると76万円と184万円で大きな差がありますが、大切なのは「何歳まで生きて、総額いくら受け取れるか」ですよね。

受給開始の年齢によって、経過年数ごとの「総受給額」がどう変化するかを比較してみましょう。

おおよそ82歳前後で「60歳受給」と「70歳受給」の総額が逆転します。さらに86歳前後になると「75歳受給」が他の受給方法を追い抜く計算になります。

現在の日本の平均寿命は男性84.47歳、女性89.38歳。女性の平均寿命まで生きると考えると、繰り下げ受給のメリットは十分に大きいと言えます。

ここで気をつけたいのが、ネットや動画でもよく話題になる「税金と社会保障費の罠」です。

繰り下げて年金額が増えると、それに比例して所得税・住民税・国民健康保険料・介護保険料が高くなります（年金振込時に天引きされます）。

「受給額は増えたのに、税金や保険料で引かれて手取りがあまり増えなかった…」というケースもあるのです。

私が意識しているのが「住民税非課税世帯」の基準です。

※政令指定都市などの「1級地」の基準目安です。

非課税世帯の枠内に収まっていれば、医療費や介護費用の自己負担上限が低く抑えられるなどの優遇措置を受けられるため、非常に大きな節約になります。

これらを踏まえたうえで、私の場合は「繰り下げ受給」を選択する予定です！

ある程度の年金額がもらえる見込みがあれば「繰り上げて早めに受け取り、貯金に回す」という選択肢もありますが、私の場合は元々の受給見込み額が少ないため、繰り下げて底上げする方がメリットが大きいと考えました。（※奇跡的に貯金がやたら増えたら早めにもらうかもしれませんが笑）

私自身の老後シミュレーションはこんな感じです。

「不安の種」は事前にしっかりと芽を摘んでおけば、過剰に心配する必要はありません。

未来のことは誰にも分かりませんが、自分の現状とこれからの暮らしに合わせた「自分だけのロードマップ」を描いておくことで、迷いなく前に進むことができます＾＾

次回は、老後サバイバルで誰もが気になる「病気になったらどうするの？医療費の考え方」について書いてみたいと思います！